洋書ニュース

電子書籍は、紙の本を殺したりはしない

電子書籍に関する話題や、それらに対する疑問は沢山ありますが、その中でも特に呆れるのが、「電子書籍により、将来は紙媒体の本が消える」という説です。実際に電子書籍リーダーが沢山現れたのに売れない日本では、そういった意見は少なくなっているようですが。

ハリー・ポッターの新しい読書体験「Pottermore」

本日、待ちに待った、J. K. Rowling によるミステリアスな重要発表がありました。

それは、これまでにない、オンラインでのハリー・ポッターの読書体験「Pottermore」です。

米国の図書館でキンドル電子書籍の貸し出しサービス開始予定

本日の米国Amazonの発表によると、今年の末には、全米11,000の図書館からKindleで電子書籍を借りることができるようです。

なぜアマゾンはひとり勝ちするのか

最近アマゾン関係のEメールを相次いで受け取りました。
そのうちの一つが、Amazonの"Powered by Amazon"の新しい出版プログラムを初めて活用する「The Domino Project」です。

近い将来kindle本の貸し出しが可能に

今日のAmazon Communityのお知らせによると、Amazon.comは、近い将来Kindle Bookを家族や友達に貸すことを許可するらしい。

期間は１４日間、Kindleだけでなく、iPad、iPhone、コンピュータなどでKindleのAPPを持っている人に１４日間の期間限定で電子書籍を貸すことができる。けれども、全ての書籍ではなく、出版社が許可したもののみである。

もう一つのニュースは、Kindle新聞や雑誌をKindle以外のデバイスのAPPで読めるようにすることである。これで、APPさえあれば、どこでも、どのデバイスでも読むことができるようになる。

シャープが電子書籍リーダー市場へ参入...ということだけれど

シャープが新ブランド「ガラパゴス」を発表し、その第一弾が電子書籍リーダーとクラウドサービスによるコンテンツ配信だというニュースです（週刊アスキーPLUSのWeb記事より )。

製品についてはまったく知らないし、意見もないのですが、ひとつだけ強く感じたことがあります。

宣伝から受けた「知りたくもない」という感覚です。

米国人の１０人に１人が電子書籍リーダーを持っている

米国の１０人に１人が電子書籍リーダーを持ち、さらに１０人に１人が近い将来電子書籍リーダーを購入するつもりであることがThe Harris Poll の調査で分かりました。

Kindle vs iPadのテレビコマーシャル

以前からキンドルはテレビコマーシャルをしてきましたが、それは名前を広めるためのイメージ的なものでした。しかし、最新版のコマーシャルは「iPadとの比較」という、「コマーシャルの聴衆がすでに電子書籍と電子書籍リーダーを知っている」という前提に立ったものです。むかし、ペプシが作ったコカコーラとの比較のコマーシャルを思いださせますね（私はこのタイプのコマーシャルは評価していませんが、それはまた別の話として...）。

グレアム・グリーンのが英国でいっせいに電子書籍として発売へ

Brighton Rock, The Quiet American, Our Man in Havana, The End of the Affairなどで有名な英国作家Graham Greenの小説２４作が１０月２日に（ランダムハウス社より）電子書籍として英国で販売になります。Kindle, iPad, ソニーの電子書籍リーダーなど、主な電子書籍リーダーすべてで読める予定です。

今後、バックリストになっている多くの有名作家の作品が電子書籍化されていくことが予想されます。

米国での紙媒体と電子書籍での著者の取り分は？

 米国から入ってくる電子書籍に関するニュースに、「アマゾン対エージェンシーモデル」といったものがあります。米国の出版界には、エージェンシーなるものが存在してややこしいこともあり、日本に住む人にはなかなか想像しにくいところがあります。

たとえば、先日話題になった文芸エージェントのアンドリュー・ワイリー（Andrew Wylie）とランダムハウス社の論争です。まず、ワイリー氏が、自分の契約している作家のバックリスト（過去の作品）を、自社のOdyssey Editionsからアマゾンで電子書籍として販売すると発表しました。しかし、電子書籍というものが存在しなかったときに出版された古いタイトルでは、誰にその権利があるかが論争の的になることが明らかです。ワイリーエージェンシーの動きに憤ったランダムハウス社が、「今後はワイリー・エージェンシーと仕事はしない」と宣言したのですが、のちに両社は話し合いで合意に達しました（Daily Financeより）。

こういったニュースによく出てくる、誰の取り分が何％で、それがどんな意味を持つのかは、日本人には分かりにくいのではないでしょうか？というより、米国人で、しかも作家本人ですからよく分からないのが実際のところです（私も夫の支払い明細をいくら読んでもよくわからないというややこしさ）。

ですが、出版コンサルタントのMike Shatzkinが彼のブログThe Idea Logical で非常に分かりやすいリストを作ってくれました。上記のニュースも考慮に入れ、25%と40%のWhole SaleモデルとAgencyモデルを付け加えてくれているのが嬉しいところです。これが必ずしも正確とはいえないと思いますが、相当近いと考えて良いのではないかと思います。